発電機マメ知識TRIVIA
2020.12.28
非常用発電機 メンテナンス をしないリスク
発電機 非常用発電機 故障 予防 メンテナンス のお役立ち情報を発信
発電機 非常用発電機 は必要最低限のメンテナンスをすれば長くお使いを頂けます。
制御基板の修理や故障予防のメンテナンス、負荷試験、冷却水漏れの対策など
発電機のお役に立つ情報を発信しています。
非常用発電機はメンテナンスをしなければ劣化が早まります
非常用発電機、非常用発電設備は常に動いている設備ではないこともあり
予防保全整備(メンテナンス)の必要性について周知されてはいません。
電気事業法の点検はされていても、非常用発電機の状態を良好に保つためのメンテナンスをされている所有者様の割合は少ないのが現状です。
オイルや冷却水は使用頻度ではなく時間の経過で経年劣化する消耗品
オイルや冷却水などの消耗品は1~2年で本来期待される効果が失われていきます。
オイルはエンジン内部の摩擦やスラッジを取り除く役割を担います。
オイルは使用頻度を問わず経年劣化により適正粘度が失われます。
適正粘度が失われたオイルは、摩擦抵抗から保護が出来ずエンジンの摩耗を早めてしまいます。
ラジエーター内の冷却水(LLC)も経年劣化により、防錆効果・防腐効果・不凍効果が失われます。
経年劣化した冷却水はラジエータ本体の腐食による水漏れや、目詰まりなど冷却機関へのトラブルを引き起こします。
非常用発電機の多くは適正メンテナンスのサービスを受けられていない
非常用発電機は、買い替えまでのサイクルが長い設備です。
納入会社のアフターサービスを受けられていない場合、納入されてから一度もオイル交換をした事がないケースも多くあります。
メンテナンスをしていない状態が長く続くほど
故障が発覚したときの事後修理の費用と、最悪の場合には部品調達が終了を迎え修理できなくなるリスクは大きくなります。
非常用発電機の電気設備や消防点検はメンテナンスではありません
電気事業法で主任技術者が行う電気工作物に該当する自家発電設備(非常用発電機)の点検は
故障がないか、エンジン始動が出来るかまでの点検です。
消防法で防災設備の有資格者が行う非常用発電設備の点検も同様です。
点検はあくまで現状確認と、気になる部分があった箇所に是正報告をするまでとなります。
オイルや冷却水など経年劣化する消耗品の交換整備は含まれておりません。
消防法の改正に伴う負荷試験実施の強化
台風や地震被害により一定数の非常用発電機が正常稼働していない問題から
消防法の改正に伴い負荷試験実施の強化と、予防保全を行う場合の免除期間が設けられました。
非常用発電機が停電時に正常稼働しない原因の多くは整備不良です。
未整備状態が長く続きますと、蓄電池(バッテリー)の電圧不足による始動不能や
冷却水の劣化に伴う冷却機関からの水漏れによる水温異常の停止など、正常に稼働ができなくなります。
普段の点検では、無負荷運転(エンジンを始動するのみのアイドリング)のみのため、非常用発電機が停電時に電源供給できるかまでは把握できません。
そこで実際に負荷を動かして非常用発電機の発電性能を確認する負荷試験の実施が防災負荷に紐づく非常用発電機には義務付けられています。
負荷試験には実負荷と模擬負荷の2種類ある
非常用発電機の発電性能を確認するための負荷試験には2種類の方法があります。
実負荷試験
停電状態にして非常用発電機を起動し実際に防災再負荷を動かしながら試験を行います。
非常用発電機の性能確認とともに、実負荷の正常稼働も同時に確認できることがメリットです。
実負荷試験のデメリットは、施設を停電状態にすることや
実負荷と非常用発電機の両方を確認する専門技術者との日程調整が負担となることがデメリットになります。
非常用発電機に紐づく実負荷の数が多いほど、試験には時間と人手を要します。
模擬負荷試験
非常用発電機の二次側ケーブルを試験中は一時的に離線し、模擬負荷試験器へ繋ぎこみます。
非常用発電機のみの電流値や電圧を投入負荷に応じて計測できます。
模擬負荷試験のメリットは、施設側には停電の負担なく、費用と調整の手間などが節約できます。
デメリットは、実負荷とは切り離して試験を行うため、実負荷の正常稼働は把握できません。
また模擬負荷試験は模擬負荷試験のみを行う専門会社が多いため
負荷試験前のメンテナンスが出来ないことから、模擬負荷試験中に非常用発電機が故障するトラブルが散見されます。
ノーメンテナンスで負荷試験を行う危険性
負荷試験のみを提供する会社は、メンテナンスと負荷試験が切り離されてしまいます。
長期間、ノーメンテナンス状態の非常用発電機へ負荷運転を行うことは重大な故障を招きます。
経年劣化したオイルは期待されるエンジンの保護性能が失われている場合には、エンジン機関に重大なダメージを与え、多大な修理費用を要す結果になります。
マイカーに例えますと
10年以上、ノーメンテナンスのまま、ガレージでアイドリングしか行っていない車に乗りいきなり高速道路でドライブへ出かけるようなものです。
恐らく多くの方は、高速道路に乗る前にエンストしないか、パンクの心配はないか、点検整備をしなければ不安になるかと思います。
負荷試験のみの専門会社は非常用発電機の点検メンテナンスは専門外
負荷試験とメンテナンスを切り分けてサービス提供を行う負荷試験のみの専門会社は、負荷試験の知識は豊富にありますが、点検整備のノウハウはありません。
点検整備のノウハウがなければ、負荷試験前の整備はされず、そのまま高速道路に行く結果と同じになります。
依頼者のユーザー様には一見、非常用発電機の負荷試験と点検整備が混同してしまいます。
どこに専門性が高いか、分かりにくい所が問題を複雑にしています。
長期間ノーメンテナンス状態の非常用発電機をいきなり負荷試験を行うことで壊れてしまうトラブルは実際に起きています。
負荷試験は本来メンテナンスとセットで行う
負荷試験と事前整備(メンテナンス)は事故防止のためワンセットです。
これまで整備(メンテナンス)をしていなければ、費用が余分に掛かると想像されますが、壊れてしまってからの事後修理の方が確実に高くつきます。
トラブル防止のため、非常用発電機の負荷試験は点検メンテナンスも同時に行う会社へ依頼をお勧めします。
負荷試験翌年からの予防保全
消防法改正に伴い、毎年の負荷試験または予防保全整備を行うことで最長6年間の負荷試験免除が受けられます。
単純比較した場合のコストメリット
毎年負荷試験を行う場合と、予防保全整備ではどちらがコストメリットがあるか
毎年負荷試験を実施した場合の方が費用は安価です。
理由は、予防保全整備はメーカー推奨の交換タームに基づくプログラムになるため、予防保全整備の費用のみを見ると高くなります。
しかし、負荷試験を毎年行っても、オイルや冷却水の経年劣化が回復はしません。
そこで弊社では法令順守と価格のバランスを図るご提案をしています。
法令順守の模擬負荷試験と試験免除を得られる予防保全を
非常用発電機の機器状態に合わせて、計画を立てることでお客様が立てる予算の平準化をお手伝いできます。
必要最小限の予防保全もプログラムされるため、安全な負荷試験の履行が可能になります。
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納品後も年次点検や予防保全整備、負荷試験を含め万全のアフターサービスをお約束します。
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