発電機 非常用発電機 故障 予防 メンテナンス のお役立ち情報を発信

 

発電機 非常用発電機 は必要最低限のメンテナンスをすれば長くお使いを頂けます。

制御基板の修理や故障予防のメンテナンス、負荷試験、冷却水漏れの対策など

発電機のお役に立つ情報を発信しています。

 

BCP 非常用電源 は 非常用発電機と深い関連性

 

災害への備えとして導入が求められているBCP

避難計画から長時間に渡る停電に備えた事業継続計画にはバックアップ電源（ 非常用電源 ）の確保が不可欠となります。

長時間に渡る非常用電源の供給には非常用発電機（非常用発電設備）の導入が必須となります。

非常用電源の導入には、停電中に最低限使いたい設備を絞ること、各種補助金や助成金を調べることが

初期費用を抑えるために重要となります。

ただ、非常用電源（非常用発電機）を導入して放置のままですと、災害時に長時間運転で故障トラブル発生のリスクが高まります。

 

BCPで導入した非常用電源を災害時に想定通り電源供給を行うためには

使用頻度を問わず定期的にメンテナンスを行うことが重要となります。

この記事ではBCP対策として導入した非常用電源を長く安全にお使い頂くため

非常用発電機のメンテナンス計画導入を取り入れたBCMについてまとめています。

 

初期費用を抑える方法についても触れています。

 

 

 

BCPの課題とBCMの必要性

 

BCPとは

 

 

昨今の大型化した台風の本州上陸頻度の増加、線状降水帯がもたらす水害や、近い将来起きると言われる東南海地震

これらの災害への備えとして

BCP対策の必要性が求められていることは広く周知の事実です。

BCPとは（Business Continuity Plan）事業継続計画の頭文字から表記されます。

 

BCPは万一の災害が発生しても、従業員や会社の資産を守り、事業を継続できる計画を予め立てておく目的です。

 

BCP対策には非常電源（非常用発電機）が大きく関わります

 

 

大きな災害時には、長時間あるいは数日に渡る停電が予想されます。

避難先での電源確保、通信手段の確保、最低限の生産活動や電源供給を止めると深刻な損額を招く会社資産など

BCP対策にはバックアップ用の非常用電源の導入が深く関わります。

 

一定規模の施設にはディーゼル発電機の導入が一般的

 

 

一定規模の施設とは、工場や商業施設、オフィスビルや物流倉庫など

PCや照明はもとより、冷凍室や醗酵室、換気ファンなど動力を用いる場合には

ディーゼル発電機の導入が一般的です。

 

蓄電池の技術は日進月歩で進んでいますが、一定規模の設備をバックアップする場合には

長時間を動かす蓄電池を揃えるには数が多すぎ費用として高額です。

 

ディーゼル発電機は、鉄道やトラック、船舶など耐久性と信頼性が求められる分野で広く使われている

エンジンを搭載しています。

そのため、長く安定して使い続ける非常用電源として即しています。

 

非常電源におけるBCPの課題とBCMの必要性

 

 

BCPの一環で非常用電源（非常用発電機）を導入されたユーザー様から相談を受けるのは

 

普段点検を行っているのに故障したのはなぜか？

高額の修理見積もりが来たが適正価格なのか？

 

主にこのような疑問や相談を頂きます。

BCP対策の非常用電源（非常用発電機）導入後に見落とされるのは

折角導入した非常用電源を安定して稼働させるための、運用が抜けているため

非常用発電機の故障や高額修理に至るケースとなります。

 

 

BCMとは（Business Continuity Management）の頭文字です。

違いは、計画（Plan）と運用（Management）になります。

 

非常用電源（非常用発電機）のBCP対策とBCMの違いは

災害に備えて非常用電源の導入を計画、設置をするまでがBCPです。

 

折角、高額な投資をして導入した非常用電源も肝心な時に故障してしまっては本末転倒になります。

しかし設置段階からメンテナンス計画策定と実際にメンテナンススケジュールの運用をしなければ

長時間に渡る発電機の運転は不可能です。

 

非常用電源のBCMは定期的な保守点検では補えない

 

 

電気保安協会など電気主任技術者が行う保守点検とメンテナンスは別物です。

保守点検をしても、オイルや冷却水、フィルターなどの有寿命部品を定期的に交換しなければ

故障リスクを抑制することはできません。

 

このような故障リスクをコントロールし、長期に渡り安心して使い続けられるようにするのが

非常用電源ではBCMの必要性と考えています。

 

非常用電源（非常用発電機）は電化製品と性質の誤解

 

 

 

なぜ非常用電源（非常用発電機）は定期的にメンテナンスの運用が必要になるのでしょうか。

ユーザー様の声にある傾向がございます。

 

「新品の時からほとんど動かしていないから状態はいい」

「保守点検を定期的にしているからメンテナンス？しているはず」

「普段から稼働時間が少ないから故障やメンテナンスの心配はない」

 

一定数のユーザー様よりよく頂くお声です。

電化製品であれば、使用頻度が少ない場合、メンテナンスをしなくとも問題はありませんが

非常用電源（非常用発電機）は電化製品と同じ性質ではありません。

 

エンジンを搭載して発電する設備のため

使用頻度が少なくても、消耗品は経年と共に劣化をします。

 

新車のトラックや車を普段乗らないから、10年間オイル交換をしないのと同じです。

オイルやゴム類、フィルターなどは動かしていなくとも経年劣化とともに、本来の保護する役割を失い

周辺機器の故障を引き起こしてしまいます。

 

ここが電化製品と大きく異なる点です。

機械は定期的に動かしたり、消耗品を交換しなければ故障してしまうため

定期的にメンテナンスをスケジューリングする運用が重要になってきます。

 

見落としやすい 非常用発電機 燃料 の劣化

 

 

BCP対策で導入された非常用発電機は、長時間運転を想定しているため

燃料タンクは別置きタイプのものが多く、390～990リットルタンクが設置されています。

停電の起きていない中では、設置当時に満タン給油した燃料を使い切ることは稀です。

 

見落としがちなのは、燃料も経年劣化をします。

軽油は少なくとも6年経過しましたら、故障トラブル抑制のため全量入れ替えを推奨します。

経年劣化した燃料が及ぼすトラブルと対策については、下記の別記事にまとめています。

 

 

 

メンテナンススケジュールの運用

 

 

弊社ではBCP対策として導入された非常用電源（非常用発電機）のメンテナンス運用をサポートします。

非常用電源の機器状態、お客様のご要望に合わせて個別にメンテナンススケジュールを作成します。

年に1度、必要最小限のメンテナンスを行います。

期間中は機器点検費用を無償対応します。

 

 

 

BCP対策として非常用電源（非常用発電機）の導入には助成金制度も

 

 

 

非常用電源（非常用発電機）の導入には少なくない初期投資が必要になります。

初期投資の課題は、地方自治体や関係団体の助成金が受けられる場合があります。

避難所認定や助成対象業種など、基準をクリアしますと1/2～2/3の補助を受けられます。

 

 

非常用発電機 工事費 を安価に抑えるには

 

 

 

非常用電源（非常用発電機）の導入費用には、本体価格の他に

電気工事費、設置工事費、所轄官庁への申請などがあります。

 

電気工事費を安価に抑えるには

受電キュービクルから設置場所が近いほど、電気工事の費用を抑えられます。

 

設置工事費は屋内より屋外、屋上より地上に設置スペースがあればより費用を抑えられます。

 

非常用発電機の本体価格は需要をどこまで絞るかでコスト低減できます

 

 

電源供給のバックアップ容量もコストに大きなインパクトを与えます。

 

①停電時に全ての電源を賄うのか

②これだけは電源供給をしたいと必要最小限に電源供給を絞るのか

 

出力容量の大きな発電機を選定すると、小さな発電機に比べて初期投資の他に

メンテナンスや修理にかかるランニングコストも変わってきます。

 

発電機 非常用発電機 のお悩み解消します

 

非常用発電機の修理・メンテナンス

 

国産ディーゼルエンジンはメーカー問わず全て修理対応いたします。

弊社取引先は上場企業～大手チェーン店様、ビル管理会社様など

多種多様な業種から直接のご相談と依頼を頂いており、業態に即した最適なご提案が可能です。

納品後も年次点検や予防保全整備、負荷試験を含め万全のアフターサービスをお約束します。

 

 

 

非常用発電機の買取・下取りサービス

 

更新に伴う既設の非常用発電機はいかなる状態でも100％の買取保証。

産廃処分費のご負担（平均10～50万円）の解消と下取り評価を合わせて50～100万円のコスト削減が可能です。

弊社は 大型発電機 非常用発電機 買取 の専門チャンネルを業界最大級で取扱いしています。

 

 

非常用発電機の更新（入れ替え）

 

弊社は発電機メンテナンスのノウハウを活かした買取サービスを展開し、撤去・据付工事を多数行っております。

スケールメリットをお客様へ還元できます。

代理店や専門外の設備業者に比べ平均50万円前後の工事費削減ができます